【医師監修】初産の年齢の平均は？35歳以上でも大丈夫？高齢出産のリスクも解説

日本における初産の平均年齢は、近年上昇傾向にあります。厚生労働省の統計によると、2023（令和5）年の時点で初産の平均年齢は31歳となっており、2005（平成17）年と比較すると2歳近く上昇しています。

初産の平均年齢が上がっている背景には、晩婚化や女性の社会進出、キャリア形成を優先するライフスタイルなどが影響していると考えられます。また、不妊治療の技術向上により、年齢が上がっても子どもを授かれるようになったことも関係しているといえるでしょう。

諸外国における初産の平均年齢は、日本と同様に上昇傾向にあります。2021年の統計は以下のとおりです。

海外の初産の平均年齢も上昇傾向にあり、2000年に比べるとアメリカは2.4歳、イギリスは2.6歳、韓国は4.9歳ほど年齢が上がっています。

一般的に、妊娠の適齢期は20代から30代前半とされています。

20歳未満では感染症や低出生体重児、早産などのリスクが高く、出産に適しているとはいえません。一方、30代後半以降は、卵子の機能の低下によって染色体異常や流産の確率が増加します。

その点、20代から30代前半は流産や染色体異常のリスクが比較的低く、生活習慣病や子宮の疾患を発症しているケースも少ないため、妊娠・出産に適していると考えられているのです。

ただし、妊娠に適したタイミングは、ライフスタイルや健康状態、仕事の状況などによって異なります。パートナーや医師と相談しながら、妊娠の時期を検討するとよいでしょう。

35歳以上で初めて出産することを「高年初産」といいます。

近年では晩婚化や女性のキャリア形成の影響により、35歳以上ではじめて出産を迎える人が増えています。

ただし、高年初産では染色体異常や流産、難産などのリスクが高まります。35歳を過ぎてから妊娠を望む場合は、リスクを正しく理解したうえで検討することが大切です。

高年初産は、経済的・精神的に安定しているケースが多いでしょう。

キャリアを積み、20代に比べ収入が安定していることで、育児に十分な時間や資金を確保しやすくなります。また、それまでの人生経験を踏まえ、精神的な余裕を持って子育てに取り組みやすいともいえるでしょう。

さらに、20代や30代前半に比べ、周りに出産や子育てを経験している友人・知人が多く、悩みを気軽に相談・共有しやすいのもメリットの一つです。

35歳以上ではじめて妊娠する場合、妊娠率の低下や流産、合併症などのリスクが懸念されます。

ここでは、高年初産にともなう主なリスクについて詳しく解説します。

自然妊娠する確率は年齢とともに低下し、特に35歳を過ぎると大きく下がります。

不妊に悩んでいる人の割合は、25〜29歳では8.9%、30〜34歳では14.6%、35〜39歳で21.9%、40〜44歳で28.9%と、年齢とともに上昇しています。つまり、加齢とともに自然に妊娠できる確率が減少しているということです。

自然妊娠の確率が年齢とともに下がることには、加齢によって卵子の機能が低下するほか、婦人科疾患により着床しづらいケースが増えることなどが関係しています。

自然妊娠が難しくなることで不妊治療を検討するケースも増えますが、治療の成功率も年齢とともに下がっていくため、できるだけ早めに妊活や不妊治療に取り組むことが大切です。

高年初産では、流産のリスクが高まる点にも注意が必要です。

1回の妊娠における流産率は加齢とともに上昇し、35歳で21.5%、40歳で32.6%、45歳には57.1%にのぼります。

流産率が年齢とともに上昇する主な理由には、加齢によって卵子の染色体異常が増えることが挙げられます。体外受精や顕微授精などの不妊治療を行った場合でも、35歳以上では流産する確率が高くなります。

高年初産では、妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病といった合併症にも注意が必要です。35歳を過ぎてから妊娠する場合、35歳以下の場合と比べて合併症を発症するリスクが高くなるといわれています。

妊娠高血圧症候群は、母体に対して「子癇（しかん）」と呼ばれるけいれん発作や、肝機能障害・溶血・血小板減少をもたらす「HELLP症候群」などを引き起こすことがあります。赤ちゃんの発育や胎盤の機能にも影響し、場合によっては命にかかわることもあるでしょう。

また、妊娠糖尿病になると難産や流産のリスクが高まるので注意が必要です。合併症のリスクを少しでも下げるため、適切な体重管理や定期的な検査を心がけましょう。

高年初産では、分娩時のリスクも高まります。

特に、陣痛が弱くなる「微弱陣痛」や、子宮口の開きが遅い「分娩遷延」などが起こりやすく、出産に時間がかかることがあります。

また、赤ちゃんが大きくなりすぎて産道を通りにくくなり、帝王切開になる可能性も高くなります。

加齢による体力の低下も影響し、長時間の分娩で妊婦さんの負担が増すおそれもあるでしょう。

高年初産では、赤ちゃんに染色体異常が生じるリスクも上昇します。

厚生労働省の統計によると、染色体異常の発生率は25歳では476人に1人（約0.2%）ですが、35歳では192人に1人（約0.5%）、40歳では66人に1人（約1.5%）、45歳では21人に1人（約4.8%）と、年齢とともに増えていきます。

染色体異常が起こると赤ちゃんの発育に影響し、流産や先天異常のリスクも高まります。

高年初産だけでなく、20歳未満での妊娠・出産（若年妊娠）にもさまざまなリスクがあります。ここでは、10代での初産における主なリスクについて詳しく解説します。

若年妊娠では感染症のリスクが高まる傾向があります。

「HIV（ヒト免疫不全ウイルス）」などの性感染症やマラリアなどへの感染リスクが高く、それにより妊婦さんが亡くなってしまうケースも20代以上の場合に比べ多いとされています。

母子感染により、赤ちゃんに影響する可能性もあるでしょう。

10代の母体は骨盤がまだ十分に発達していないこともあり、低出生体重児（2,500g未満）や早産のリスクが20〜30代に比べ高い傾向にあります。

低出生体重児は、赤ちゃんが十分に発達しておらず、出産後のケアが必要になる場合も多いです。

また早産については、出産の時期が早いほど出生後に赤ちゃんが亡くなってしまう可能性が高くなります。特に、出産時期が妊娠22〜23週の場合、約3割の赤ちゃんが亡くなってしまうというデータもあります。

妊娠の適齢期は20代から30代前半とされていますが、適齢期ではないからといって妊娠をあきらめる必要はありません。

大切なのは、年齢にとらわれすぎず、健康状態やライフスタイルに合った妊娠計画を立てることです。

リスクに関する正しい知識をつけ、適切な健康管理を行いながら、一人ひとりの状況に合ったプランを検討しましょう。

初産の平均年齢は年々上昇しており、2023（令和5）年の時点で平均31歳となっています。主な背景には、女性の社会進出や晩婚化などが挙げられるでしょう。

妊娠・出産のリスクを考えると、20代から30代前半に初産を迎えるのが望ましいといえます。しかし、妊娠に適したタイミングはそれぞれの健康状態やライフスタイル、仕事の状況などによって異なります。年齢だけにとらわれず、自分やパートナーの状況を考慮して無理のない妊娠計画を立てましょう。

正しい知識をつけ、必要に応じて医師のサポートも受けながら、自分らしい妊娠・出産を迎えられるとよいですね。

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